元々地震の多い日本列島では、近年巨大地震が相次いでいます。一戸建てリフォームでは、耐震補強などの地震対策を行うケースが目立っています。
地震対策を行うにあたっては、注文住宅や建売住宅の耐震性を知っておくことが必要です。新築時にどの程度の耐震性を持っていたのかで、リフォーム時の対策が異なるからです。
日本の住宅の耐震性は、建築基準法において定められています。建築基準法では木造の場合、筋違いの量や位置を定め、新築前の建築確認申請において、審査機関が審査し、安全性を確かめています。問題は建築基準法に定められた耐震性がどのレベルにあるかです。鉄筋コンクリート造と鉄骨造の建物は。1,981年から施行された新耐震設計基準に準拠して建てられた場合は、地震に対して人命に関わる大きな被害がないことが、その後に起こった巨大地震の被害報告で確かめられています。木造建築は1,981年の建築基準法改正では、耐震壁のバランスが考慮される改正が行われました。その後、2,000年において接合金物の強化がなされ、現在に至っています。
では、実際の木造住宅の実力がどうなのかを検証すると、建築基準法の規定ぎりぎりで建てられた在来工法の住宅は、巨大地震に遭った場合は崩壊は免れるものの、大規模損壊などの深刻な被害の例が報告されています。また、2×4住宅やプレハブ住宅は、深刻な被害はほとんど報告されていません。
一方、住宅性能表示制度による耐震等級3の住宅は、在来工法でも大きな被害がほとんどなかったことが学者等の調査により報告されています。このことは、建築基準法の基準のみに頼って建てられた在来木造住宅は、大地震が起きた時、倒壊するかどうかの瀬戸際にあることがわかります。2×4住宅やプレハブ住宅も、築年数がかなり経過した後の地震被害の検証はされていません。このことを踏まえると、一戸建てでは耐震補強を中心としたリフォームが必要であることがわかってきます。また、地盤が悪い地域で多くの地震被害が報告されていることから、建物の建つ地域によっても対策が異なることがわかります。
一戸建ての耐震補強は多くの工法がすでに開発されています。壁の躯体に設置する耐震ダンパーは制振により地震力を吸収するものです。外壁の内側に張る耐震パネルは、壁の耐震強度を強くすることによる補強を行います。いずれの場合も、仕上げ材を壊さなければ施工ができないので、内外装のリフォ－ムと合わせて行うのが経済的です。